バーチャルオフィスっていっぱいあるけど、1000円台のものは使い勝手はどうなのかな？おすすめのバーチャルオフィスがあれば教えてほしい！
オフィスにかかるコストはできる限り抑えたいですよね。
バーチャルオフィスならば安くでオフィスを維持できますが、あまり安すぎると使い勝手などが心配になってきます。
でも安心してください。月額1000円台でも十分に使えるバーチャルオフィスは存在するのです。
本記事では、バーチャルオフィス選びの専門家の視点から、信頼性、コスパ、サービス内容までを解説いたします。
バーチャルオフィスが気になる方はぜひ参考にしてください。
バーチャルオフィスを使いたい人が特に気になっている、東京のバーチャルオフィスをランキング形式でご紹介いたします。1,000円台でも、とても使い勝手が良いものばかりですよ！
バーチャルオフィスとは？
バーチャルオフィスとはどのようなものなのでしょうか。
バーチャルオフィスの定義とその特徴である、法人登記が出来る点について詳しく確認していきましょう。
バーチャルオフィスの定義
バーチャルオフィスとは、物理的な場所を持たない「仮想的なオフィス空間」のことです。
バーチャルオフィスは、事業活動に必要な住所を提供するもので、レンタルオフィスやシェアオフィス、コワーキングスペースとは一線を画しています。
レンタルオフィスなどは物理的な場所を提供するのに対し、バーチャルオフィスは仮想的な住所の提供がメインのサービスです。
事業を運営する上で、住所重要な要素でしょう。
個人事業主であれ、法人であれ、郵便物の受け取りや銀行口座の開設、さらには企業登記にも住所が必要です。
また、クライアントとの取引においても、請求書の発行などで正式な住所が求められる場合もあります。
バーチャルオフィスの利用によって、自宅の住所を公開するリスクを回避できます。
すでに作業スペースを確保している方にとって、バーチャルオフィスは非常に有用であると言えるでしょう。
特に、自宅とビジネスの住所を分けたい、またはビジネスの拠点を複数持ちたいと考えている方には、バーチャルオフィスは最適な選択肢となります。
法人登記ができる
バーチャルオフィスが提供する住所でも、法人登記は可能です。
法人登記とはどのようなものなのでしょうか。
法人登記とは、法人が正式に認められるための手続きであり、これによって法人は法的な人格を獲得します。
この手続きは、法務局にて行われ、法人の基本情報（例：名称、所在地、代表者名、事業目的など）が公開される形で登録されるのです。
大事なのは法人の所在地。
所在地を自宅で登録することもできますが、法人情報は公開するという性質上、自宅を法人の所在地として登録するのは避けたほうがよいでしょう。
従来のやり方では、オフィスを借りて法人登録するのが一般的でした。
しかし問題となるのは、コスト。オフィスにはなるべくコストをかけたくないという方が多いのではないでしょうか。
バーチャルオフィスを利用すれば、コストをさほどかけずに法人登録できるため、人気が集まっているのです。
【1000円】バーチャルオフィスのメリット・デメリット
1000円台のバーチャルオフィスを選ぶ前に、バーチャルオフィスのメリット、デメリットを把握しておきましょう。
バーチャルオフィスのメリット
バーチャルオフィスのメリットは以下の通り。
- 初期費用・ランニングコストが安い
- 住所を取得できる
- 郵便物の受け取り、自宅への転送ができる。
- 電話応対を代行してくれる
- 会議室やセミナールームを利用できる
もっと詳しくバーチャルオフィスのメリットを知りたいという方は、以下のサイトをご確認ください。
バーチャルオフィスのメリットとは？使わないとむしろ損って本当？
バーチャルオフィスのデメリット
一方、バーチャルオフィスのデメリットは以下の通り。
- 実際にオフィスを利用できない
- 登記できる職種が限られる
- サービス内容やオプション費用が複雑
バーチャルオフィスのデメリットとは？意外な落とし穴もあります！
【1000円】バーチャルオフィスの選び方
バーチャルオフィスのメリット・デメリットを理解した上で、次にバーチャルオフィスの選び方を把握しましょう。
バーチャルオフィスは以下の順番で選ぶと失敗しにくいです。
- 自分のビジネスに合ったサービス内容を選ぶ
- 立地を確認する
- 口コミや評判を参考にする
- 料金プランを比較する
１.自分のビジネスに合ったサービス内容を選ぶ
バーチャルオフィスには、基本的な「住所提供サービス」がありますが、それだけではなく多様なオプションサービスも存在します。
「会議室の利用」「専用の電話番号とその転送」「電話対応サービス」など、多岐にわたる追加サービスが提供されていることも。
これらのオプションサービスは、事業者によっては提供されていないことも多いため、自社のニーズに合ったサービスが確実に提供されているかどうかを、契約前にしっかりと確認することが重要です。
例えば、頻繁に電話での商談がある場合、電話転送や電話代行サービスが必要かもしれません。
独自のビジネス要件に対応できるバーチャルオフィスを選ぶことは、バーチャルオフィス選びの重要な要素です。
2.立地を確認する
バーチャルオフィスを選ぶ際には、提供される住所に注目しましょう。
ビジネス街の一等地の住所を使用することで、企業の信頼度が一段と向上する可能性があるからです。
また、自分自身がビジネスを展開する上で快適な環境が整っているかどうかも、立地選びにおいては非常に重要な要素です。
例えば、交通の便が良い、または必要なビジネスパートナーが近隣にいるといった条件が揃っている場所を選ぶと、バーチャルオフィス選びに成功しやすくなります。
3.口コミや評判を参考にする
バーチャルオフィスを利用した方の生の声を、口コミや評判で確認しましょう。
ユーザーからの体験談は、ごまかしが効かず信用できる情報だからです。
バーチャルオフィスの各運営会社のホームページには利用料金などの詳細な情報が乗っています。
しかし使い勝手などの使用感などは伝わってきません。
その場合に役立つのが口コミなのです。
口コミの主な確認方法は以下の通り。
- Googleマップ
- X（旧Twitter）
- みん評
上記で調べたい運営会社の評判や口コミを確認してみましょう。
4.料金プランを比較する
バーチャルオフィスの利用に際しては、各運営会社の提供するプランを比較しましょう。
バーチャルオフィスの利用料金の内訳は、初回に「登録料」と、継続的に「月額料金」が発生します。
この「登録料」は一度だけの支払いであり、キャンペーンで無料になる場合も。
「月額料金」については、バーチャルオフィスのービス内容や提供する住所によって異なる場合があります。
例えば、東京都内の主要エリアでの相場は約4,000円から5,000円程度です。
しかし、これは一例であり、500円程度から始まる低価格プランもあれば、10,000円以上かかる高級プランも存在します。
この月額料金は、提供されるサービス内容、オフィスの地理的位置、設備の充実度、スタッフの配置状況などによって変動することが一般的です。
自分の使いたいサービスと、月額料金の折り合いがつくものを選ぶと失敗しにくいでしょう。
バーチャルオフィスは安ければ安いほどよいというわけでもありませんし、高いのが自分に合わないわけではありません。料金から選ぶのではなく、機能面からしっかり選ぶことが大切ですよ！
1000円台でのバーチャルオフィスを用いた法人登記の方法とは
1,000円台のバーチャルオフィスで、法人登記をするにはどうしたらよいのでしょうか。
また法人登記と合わせて大事な、法人口座の開設するポイントも合わせてご紹介します。
1,000円台の格安のバーチャルオフィスでも法人登記ができるか？
バーチャルオフィスでも法人登記は、十分に可能です。
ただし以下の2点に気をつけましょう。
- 法人登記可能なプランを申し込んでいるか
- 運営会社が撤退しないか
バーチャルオフィスの法人登記可能なプランは、住所だけを利用するプランより高めに設定されています。
予算オーバーにならないように気をつけましょう。
またせっかく法人登記したのに、運営会社が撤退してしまうと再度登録費がかかってしまいます。
費用を抑えるはずが、かえって費用がかかるようなことは避けるべきですね。
類似商号の調査
バーチャルオフィスを利用するして、新たに会社を設立する場合、その住所にすでに類似した商号の会社が存在しないかを事前に確認することが重要です。
同一の住所で同じ商号の会社を登記することは法的に許されていません。
さらに、完全に一致しなくても、商号や住所が似ている場合には、郵便物が誤って配送されるリスクがあります。
トラブルを未然に防ぐためにも、商号の類似性があるかをしっかり確認しましょう。
類似商号の確認作業には、インターネット上の「登記情報提供サービス」が役立ちます。
このサービスを使用して、設立予定の会社名と予定している本店の住所を入力し、すでに登録されている類似の会社がないかを調査できます。
法人銀行口座を開設するポイント
バーチャルオフィスでも法人口座を開設できます。
しかし昨今非常に厳しい審査をされるようになっています。
バーチャルオフィスでの法人口座開設が厳格になっている背景には、「犯罪収益移転防止法」が大きく影響しています。
この法律は、マネーロンダリングや犯罪資金の流通を阻止する目的で制定されました。
またバーチャルオフィスの特性として、住所や電話番号を容易に取得できるため、これが不正行為や犯罪に悪用されるリスクがあります。
このような背景から、金融機関は審査を厳格化しています。
また、一部の金融機関ではバーチャルオフィスを使用した口座開設を一切受け付けない場合もあるのです。
法人口座を開設する予定の方は、法的な制約とリスクを十分に理解した上で、準備を進めることが重要です。
法人口座を開設するには、自社の事業内容、ビジネスプラン、そしてバーチャルオフィスを選んだ理由を明確に説明することが、スムーズな手続きに繋がります。
東京都内で1000円台のおすすめ格安バーチャルオフィス
ここからは東京都内の住所が使える1,000円台のおすすめのバーチャルオフィスを、ランキング形式で紹介いたします。
GMOオフィスサポート
- 法人登記可能な月額料金…1,650円〜
- 東京都内の拠点…渋谷・新宿・銀座・青山・秋葉原
- おすすめポイント…バーチャルオフィスの大手。サービスが手厚く、運営元のへの安心感がある。
当サイト最もおすすめのバーチャルオフィス。
東京都内だけでも、5箇所の拠点をもち、全国に展開中です。
銀行紹介サービスなど手厚いサービスが特徴で、大手ならではの安心感があります。
DMMバーチャルオフィス
- 法人登記可能な月額料金…1,650円〜
- 東京都内の拠点…渋谷・銀座
- おすすめポイント…IT企業が手掛けるバーチャルオフィス。銀行紹介サービスなど独自のサービスが多い。
DMMバーチャルオフィスはIT企業が手掛けるバーチャルオフィス。
DMMは、様々な事業を手掛ける大手のIT企業です。
銀行紹介はもちろん、確定申告で必要な会計ソフトなどもお得に使えてしまいます。
拠点は渋谷と銀座ですが、詳しい住所は契約者しかわかりません。
利用している住所が、一見バーチャルオフィスとわかりにくいところも良いポイントですね。
レゾナンス
- 法人登記可能な月額料金…990円〜
- 東京都内の拠点…浜松町・青山・銀座・日本橋・渋谷・新宿
- おすすめポイント…バーチャルオフィス顧客満足度No.1。会議室も併設していてコスパはかなりいい。
レゾナンスは東京と横浜に拠点を持つバーチャルオフィス。
郵便物の転送や、会議室の併設など、バーチャルオフィスをフルスペックで使いたい方におすすめです。
サービスの質の高さから、顧客満足度No.1になるのも納得できるでしょう。
PocketOffice
- 法人登記可能な月額料金…1,078円
- 東京都内の拠点…渋谷
- おすすめポイント…プランがシンプル。LINEで郵便物のやり取りが行われ、専用サイトに入らなくてもよい。
PocketOfficeは渋谷に拠点をもつバーチャルオフィス。
バーチャルオフィスはプランが色々有り、複雑で悩んでしまうという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
ポケットオフィスは1,078円のみのシンプルなプラン。
このプランでほぼバーチャルオフィスとしての機能を賄うことができます。
郵便物のお知らせも普段使い慣れているLINEで通知してくれるのも良いポイントですね。
まとめ
バーチャルオフィスは、低コストでビジネスの拠点を確保可能です。
月額1000円台でも、十分に品質とサービスが優れたバーチャルオフィスがたくさん有りました。
しかし、選ぶ際には以下のポイントに注意が必要です。
- サービス内容の確認：自分のビジネスに合ったサービスが提供されているか確認しましょう。
- 立地の重要性：ビジネス街の一等地の住所が好ましいですが、ご自身の希望の住所を選択しましょう。
- 法人登記の可否：希望のプランが法人登記可能か確認しましょう。
以上のポイントを押さえ、自分のビジネスに最適なバーチャルオフィスを選びましょう。
当サイトでは、他にも様々な視点からバーチャルオフィスをご紹介しています。
他のバーチャルオフィスが気になるという方は、ぜひ以下のサイトも参考にしてください。
1000円台のバーチャルオフィスに関するよくある質問
- Q1000円台のバーチャルオフィスって、本当に信頼できるの？
- A
価格が低いからといって、必ずしも品質が低いわけではありません。ただし、サービス内容や提供会社によっては品質が異なる場合もあります。信頼性を確認するためには、提供会社の評判やレビューをチェックする、または無料体験期間があればそれを利用するなどの方法があります。
- Q1000円台でも、法人登記は可能なの？
- A
1000円台のバーチャルオフィスでも、法人登記が可能なプランが存在します。ただし、全ての1000円台のバーチャルオフィスが法人登記に対応しているわけではありません。事前に確認し、必要な場合は追加料金がかかるかもしれませんが、法人登記対応のプランを選びましょう。
- Q1000円台のバーチャルオフィスで提供される基本サービスは何ですか？
- A
1000円台のバーチャルオフィスで提供されるサービスは、法人登記の可能な住所の提供、郵便物の転送サービスが基本です。電話番号の付与、転送サービス、代行サービスは別途料金が必要な場合が多いです。
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